07年01月28日
確定申告に係わる対応について（平成１８年分） 税務署との協議会報告３
２４日、関東信越税理士会長野県支部役員と長野県下税務署との協議会が開催されました。今日は、税務署からの「税務署からの要望事項」の３項目は「平成１８年分確定申告に係わる対応について」を報告します。
（３、平成１８年分確定申告に係わる対応について）
（１）確定申告体制等について
平成８１年分の確定申告につきましては、自書申告の一層の推進を図る観点から、昨年に引き続き、ＩＴを活用した申告の推進、巡回指導を原則として集合方式による申告相談を実施することとしております。
イ、ＩＴを活用した申告の推進
１、国税庁ＨＰ確定申告コーナー（以下「作成コーナー」という。）等の利用促進 https://www.keisan.nta.go.jp/h18/ta_top.htm
納税者の利便性の向上と翌年以降の作成コーナー及びe-Taxの利用促進を図るため、本年は作成コーナーのオフライン版を大幅に増設し、積極的な活用を図ることとしています。
一方、タッチパネルにつきましては、オフライン版を利用できない者等に限定するなど活用方法を見直し、配置台数を縮小することとしています。
なお、作成コーナーのオフライン版ソフト（ＣＤ−ＲＯＭ）を、１月下旬に各署へ送付する予定にしております。
オフライン版ソフト（プログラム）は、無料で提供しますので、税理士会が主催する相談会場などにおいて積極的に活用していただきますようご検討をお願いします。
２，e-Taxの利用促進
確定申告期間中は、各署にインターネットパソコンを配置した「e-Taxサポートコーナー」を設置し、利用開始届出書を提出した者のうち、自宅における電子申告が困難な者等に対して、予約制により署職員等がe-Taxの操作方法等をサポートし、電子申告の利用を促進することとしています。
なお、平成１７年分の確定申告において作成コーナーを利用した者及び株式の譲渡所得を申告した者のうち、税理士関与以外の者には、先月e-Taxの利用勧奨文を送付しております。
また、関与先納税者に対しましては、開始届出書の早期提出及びe-Taxの積極的な利用について、よろしくお願いします。
ロ、無料税務相談の実施
平成１８年分確定申告期における無料納税相談につきましては、所得金額及び課税売上高に概ねの目安を設けておりますが、指導対象者の中には基準を超える者もでてくるものと思われますので、その際には弾力的な対応をお願いします。
（２）確定申告書の早期提出について
確定申告書の早期提出につきましたは、従来からご協力をいただいておりますが、平成１７年分における先生方の一括提出分を見ますと、平成１８年３月１０日以降の提出件数が全体の約６０％を占めております。
申告書の早期提出は、納税者にとって還付金の早期受領などの利点がございます。作成いただきました申告書から順次、できるだけ早期にご提出いただきますようよろしくお願いします。
なお、申告書の提出に当たりましては、従来どおり「提出名簿」の添付をお願いします。
（３）関与先企業等の従業員に対する申告相談について
関与先企業等の従業員に対する申告相談の実施につきましては、今年度も引き続きよろしくお願いします。
なお、e-Taxの利用につきまして積極的な呼びかけをお願いします。
（４）閉庁日における申告相談等の実施ついて http://www.nta.go.jp/category/shinkoku/heichoubi.htm
平成１５年分の確定申告期から実施している閉庁日における確定申告の相談につきましては、多くの利用者から概ね好意的な評価をいただいております。
平成１８年分の確定申告期におきましても、全国の２２８の税務署で２月１８日と２５日の日曜日に限り、確定申告の相談・申告書の受付及び納付相談等を行うこととします。
関東信越国税局内では前年実施した２２の税務署で、長野県下では長野税務署が実施しますので、ご理解いただきますようお願いします。
（５）農業所得者に対する指導について
農業所得については、平成１８年分からすべての農業所得者が収支計算に移行できるよう、税理士会や地方団体及び農業関係団体のご協力をいただきながら、指導の充実を図ってまいりました。
申告相談時におきましては、個々の納税者の収支内訳書の作成状況に応じた、適切かつ弾力的な対応をお願いします。
（６）金融機関等の実施する申告相談会等での申告指導について
金融機関等が実施する申告相談会につきましては、積極的にご協力いただきますようお願い申し上げます。
（７）確定申告期の広報について
平成１８年度に起きましては、「e-Taxの利用促進及び周知」に重点を置いて広報活動を展開してきたところであり、平成１８年分確定申告期におきましても、「e-Taxを利用した確定申告者の増大」を図るため、庁局等が一体となった広報施策を展開することとしております。
この確定申告期の広報につき、貴会におかれましては、例年当局との協調広報にご理解をいただいているところであり、本年は、e-Taxを利用した確定申告者の増大を図るための効果的・効率的な広報施策を検討してまいりたいと考えておりますので、よろしくお願いします。
なお、長野県下の広報計画は、別紙１−１（このブログでは後日報告します）のとおりです。貴会におかれましては、例年当局との協調広報等につきましてご協力をいただいているところですが、本年も、ご理解、ご協力をおねがいいたします。
以上、第３項目。
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
（３、平成１８年分確定申告に係わる対応について）
（１）確定申告体制等について
平成８１年分の確定申告につきましては、自書申告の一層の推進を図る観点から、昨年に引き続き、ＩＴを活用した申告の推進、巡回指導を原則として集合方式による申告相談を実施することとしております。
イ、ＩＴを活用した申告の推進
１、国税庁ＨＰ確定申告コーナー（以下「作成コーナー」という。）等の利用促進 https://www.keisan.nta.go.jp/h18/ta_top.htm
納税者の利便性の向上と翌年以降の作成コーナー及びe-Taxの利用促進を図るため、本年は作成コーナーのオフライン版を大幅に増設し、積極的な活用を図ることとしています。
一方、タッチパネルにつきましては、オフライン版を利用できない者等に限定するなど活用方法を見直し、配置台数を縮小することとしています。
なお、作成コーナーのオフライン版ソフト（ＣＤ−ＲＯＭ）を、１月下旬に各署へ送付する予定にしております。
オフライン版ソフト（プログラム）は、無料で提供しますので、税理士会が主催する相談会場などにおいて積極的に活用していただきますようご検討をお願いします。
２，e-Taxの利用促進
確定申告期間中は、各署にインターネットパソコンを配置した「e-Taxサポートコーナー」を設置し、利用開始届出書を提出した者のうち、自宅における電子申告が困難な者等に対して、予約制により署職員等がe-Taxの操作方法等をサポートし、電子申告の利用を促進することとしています。
なお、平成１７年分の確定申告において作成コーナーを利用した者及び株式の譲渡所得を申告した者のうち、税理士関与以外の者には、先月e-Taxの利用勧奨文を送付しております。
また、関与先納税者に対しましては、開始届出書の早期提出及びe-Taxの積極的な利用について、よろしくお願いします。
ロ、無料税務相談の実施
平成１８年分確定申告期における無料納税相談につきましては、所得金額及び課税売上高に概ねの目安を設けておりますが、指導対象者の中には基準を超える者もでてくるものと思われますので、その際には弾力的な対応をお願いします。
（２）確定申告書の早期提出について
確定申告書の早期提出につきましたは、従来からご協力をいただいておりますが、平成１７年分における先生方の一括提出分を見ますと、平成１８年３月１０日以降の提出件数が全体の約６０％を占めております。
申告書の早期提出は、納税者にとって還付金の早期受領などの利点がございます。作成いただきました申告書から順次、できるだけ早期にご提出いただきますようよろしくお願いします。
なお、申告書の提出に当たりましては、従来どおり「提出名簿」の添付をお願いします。
（３）関与先企業等の従業員に対する申告相談について
関与先企業等の従業員に対する申告相談の実施につきましては、今年度も引き続きよろしくお願いします。
なお、e-Taxの利用につきまして積極的な呼びかけをお願いします。
（４）閉庁日における申告相談等の実施ついて http://www.nta.go.jp/category/shinkoku/heichoubi.htm
平成１５年分の確定申告期から実施している閉庁日における確定申告の相談につきましては、多くの利用者から概ね好意的な評価をいただいております。
平成１８年分の確定申告期におきましても、全国の２２８の税務署で２月１８日と２５日の日曜日に限り、確定申告の相談・申告書の受付及び納付相談等を行うこととします。
関東信越国税局内では前年実施した２２の税務署で、長野県下では長野税務署が実施しますので、ご理解いただきますようお願いします。
（５）農業所得者に対する指導について
農業所得については、平成１８年分からすべての農業所得者が収支計算に移行できるよう、税理士会や地方団体及び農業関係団体のご協力をいただきながら、指導の充実を図ってまいりました。
申告相談時におきましては、個々の納税者の収支内訳書の作成状況に応じた、適切かつ弾力的な対応をお願いします。
（６）金融機関等の実施する申告相談会等での申告指導について
金融機関等が実施する申告相談会につきましては、積極的にご協力いただきますようお願い申し上げます。
（７）確定申告期の広報について
平成１８年度に起きましては、「e-Taxの利用促進及び周知」に重点を置いて広報活動を展開してきたところであり、平成１８年分確定申告期におきましても、「e-Taxを利用した確定申告者の増大」を図るため、庁局等が一体となった広報施策を展開することとしております。
この確定申告期の広報につき、貴会におかれましては、例年当局との協調広報にご理解をいただいているところであり、本年は、e-Taxを利用した確定申告者の増大を図るための効果的・効率的な広報施策を検討してまいりたいと考えておりますので、よろしくお願いします。
なお、長野県下の広報計画は、別紙１−１（このブログでは後日報告します）のとおりです。貴会におかれましては、例年当局との協調広報等につきましてご協力をいただいているところですが、本年も、ご理解、ご協力をおねがいいたします。
以上、第３項目。
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
07年01月27日
租税教室について 税務署との協議会報告２
２４日、関東信越税理士会長野県支部役員と長野県下税務署との協議会が開催されました。税務署からの「税務署からの要望事項」の２項目は「租税教育について」であります。
（租税教育の現状）
関東信越国税局における平成１７年度租税教室の開催回数は２，７５６回で増加傾向にあります。日本税理士連合会では、社会貢献事業として位置づけ、飛躍的に増加している講師派遣に対して、全国統一的なテキスト（小・中・高校生用）を作成し、税理士が教室で活用できる様、配布を行っております。
日税連ホームページ 租税教室 http://www.nichizeiren.or.jp/guidance/katsudo_sozei.html
（要望：租税教育について）
租税教育につきましては、貴会の多大なるご協力をいただき、昨年度、関東信越税理士会各支部の税理士の皆様方が講師を務められた租税教室の開催回数が、全国税理士会の中で最多の状況にあります。これも、貴会の租税教室に対する理解の賜物と深く感謝申し上げます。
今後、租税教育推進協議会等の場において、平成１９年度の租税教室の開催計画等を策定する際には、租税教室への講師派遣につきまして、貴会の一層のご支援をいただきますようお願いします。
以上、第二項目目。
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
（租税教育の現状）
関東信越国税局における平成１７年度租税教室の開催回数は２，７５６回で増加傾向にあります。日本税理士連合会では、社会貢献事業として位置づけ、飛躍的に増加している講師派遣に対して、全国統一的なテキスト（小・中・高校生用）を作成し、税理士が教室で活用できる様、配布を行っております。
日税連ホームページ 租税教室 http://www.nichizeiren.or.jp/guidance/katsudo_sozei.html
（要望：租税教育について）
租税教育につきましては、貴会の多大なるご協力をいただき、昨年度、関東信越税理士会各支部の税理士の皆様方が講師を務められた租税教室の開催回数が、全国税理士会の中で最多の状況にあります。これも、貴会の租税教室に対する理解の賜物と深く感謝申し上げます。
今後、租税教育推進協議会等の場において、平成１９年度の租税教室の開催計画等を策定する際には、租税教室への講師派遣につきまして、貴会の一層のご支援をいただきますようお願いします。
以上、第二項目目。
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
07年01月26日
e-Taxの利用推進について 税務署との協議会
２４日、関東信越税理士会長野県支部役員と長野県下税務署との協議会が開催されました。協議事項は税理士会からの「税務署への要望事項」と、税務署からの「税務署からの要望事項」についてであります。先ずは、税務署からの要望事項１１項目を一項目事に掲載してまいります。今日は。
（１，e-Taxの利用促進について）
関東信越税理士会長野県支部連合会におかれましては、平成１８年度事業活動の重点施策に、e-Tax利用のさらなる推進を掲げるとともに、会員及び関与先納税者の利用目標等の設定や未利用会員のサポート体制の整備などさまざまな取組を実施していただいており大変心強く感じております。
e-Taxの現状ですが、昨年１２月１１日までに提出されました開始届出書の件数は、全国で約４１０，０００件、関東信越局では約６８，２００件となっており、また、１１月末までの申告、申請、納税などの利用件数は、全国で３２８，９００件、関東信越局では、６０，０００件となっております。一昨年に比して大きな伸びを示しておりますが、依然低い状況にあります。
e-Taxの利用拡大は、税理士の皆様ご自身の利用に加え、税理士の皆様が関与されております関与先納税者の利用が、重要なポイントになると考えております。税理士会においては、１１月７に付の文書により会員及び関与先の開始届出書の早期提出、１２月２２日付の文書によりe-Taxを利用した法定調書の提出について、呼びかけていただいており、積極的な取組に感謝申し上げます。
引き続き届出書未提出の皆様に対しましては早期提出を、すでに提出いただいております皆様につきましては確実な利用を働きかけていただきますようお願いします。
特に個人納税者につきましたは、確定申告期に向かいますので、繁忙期に入る前に届出書の早期提出と利用開始に向けた事前準備を進めていただきますようお願いします。アクションプランに掲げられた１８年度目標の達成は一重に税理士の皆様のご尽力の如何にかかっておりますので、重ねてお願いします。
また、e-Taxの利用促進に向け、次のようなシステム改善や利便性向上のための具体的措置を実施しておりますので、今後の取組の参考としていただけますようお願いします。
（実施した措置）
（１）e-Taxソフトを国税庁ホームページからダウンロードか可能
（２）電子化された給与の源泉徴収票等の添付送信が可能
（３）電子申告による還付金は、通常の６週間程度から３週間程度に短縮を目指す
（４）税理士関与者については、税理士の電子署名のみとして、本人の電子署名の省略
（５）給与の徴収高計算書については、電子署名により初期登録を行えば、以後ＩＤ・パスワードのみで送信可能
（６）「確定申告書作成コーナー」から直接e-Tax送信を可能
（７）確定申告期間には、２４時間受付実施
以上第一項目
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
（１，e-Taxの利用促進について）
関東信越税理士会長野県支部連合会におかれましては、平成１８年度事業活動の重点施策に、e-Tax利用のさらなる推進を掲げるとともに、会員及び関与先納税者の利用目標等の設定や未利用会員のサポート体制の整備などさまざまな取組を実施していただいており大変心強く感じております。
e-Taxの現状ですが、昨年１２月１１日までに提出されました開始届出書の件数は、全国で約４１０，０００件、関東信越局では約６８，２００件となっており、また、１１月末までの申告、申請、納税などの利用件数は、全国で３２８，９００件、関東信越局では、６０，０００件となっております。一昨年に比して大きな伸びを示しておりますが、依然低い状況にあります。
e-Taxの利用拡大は、税理士の皆様ご自身の利用に加え、税理士の皆様が関与されております関与先納税者の利用が、重要なポイントになると考えております。税理士会においては、１１月７に付の文書により会員及び関与先の開始届出書の早期提出、１２月２２日付の文書によりe-Taxを利用した法定調書の提出について、呼びかけていただいており、積極的な取組に感謝申し上げます。
引き続き届出書未提出の皆様に対しましては早期提出を、すでに提出いただいております皆様につきましては確実な利用を働きかけていただきますようお願いします。
特に個人納税者につきましたは、確定申告期に向かいますので、繁忙期に入る前に届出書の早期提出と利用開始に向けた事前準備を進めていただきますようお願いします。アクションプランに掲げられた１８年度目標の達成は一重に税理士の皆様のご尽力の如何にかかっておりますので、重ねてお願いします。
また、e-Taxの利用促進に向け、次のようなシステム改善や利便性向上のための具体的措置を実施しておりますので、今後の取組の参考としていただけますようお願いします。
（実施した措置）
（１）e-Taxソフトを国税庁ホームページからダウンロードか可能
（２）電子化された給与の源泉徴収票等の添付送信が可能
（３）電子申告による還付金は、通常の６週間程度から３週間程度に短縮を目指す
（４）税理士関与者については、税理士の電子署名のみとして、本人の電子署名の省略
（５）給与の徴収高計算書については、電子署名により初期登録を行えば、以後ＩＤ・パスワードのみで送信可能
（６）「確定申告書作成コーナー」から直接e-Tax送信を可能
（７）確定申告期間には、２４時間受付実施
以上第一項目
星野会計事務所 http://www.tkcnf.com/hoshino/pc/
07年01月25日
入力の効率化 クリップコピー 税理士の総合窓口no150
文書作成が増えてくると、自分の名前・住所・メールアドレス・ＵＲＬ・電話番号などの定型的な字句入力は「何とかならないか！」と感じてきます。そこで、助っ人登場、例えば文書作成の画面に定型字句を登録した「クリップコピー」の表示をアップして置けば、イライラが解消されます。とても簡単便利。 （アスキー・ドットＰＣ誌 ２００７・１月号 無料ソフトベスト８８掲載） http://hp.vector.co.jp/authors/VA037005/
（案内文は・・・）
定型文を登録しておけば、リストから選択してダブルクリックするだけでワープロやメールに貼り付けられる。自分の住所やメールアドレスを登録しておくと便利。また、サンプルデータとして顔文字が登録されているので、メールでも力を発揮しそうだ。
星野会計事務所のホームページは・・・http://www.tkcnf.com/hoshino/
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定型文を登録しておけば、リストから選択してダブルクリックするだけでワープロやメールに貼り付けられる。自分の住所やメールアドレスを登録しておくと便利。また、サンプルデータとして顔文字が登録されているので、メールでも力を発揮しそうだ。
星野会計事務所のホームページは・・・http://www.tkcnf.com/hoshino/
セミナーでは、お客さまにこちらの伝えたい事を如何に印象強く残すかがポイントであります。ビジュアルな表現と仕組みを求めております。パソコンの操作を伝えるために画面のコピーしたい時、気に入ったイラストを取り組みたい、インターネットを見ていて取り込みたくなる画像に出会った時に素早く記録に残す事が出来たら便利と考えていましたらフリーソフトがありました。キャプチャスタッフライト（アスキー・ドットＰＣ誌 ２００７・１月号 無料ソフトベスト８８掲載）であります。 http://hp.vector.co.jp/authors/VA017297/
（案内文では・・・）
キーを押すだけでパソコンの画面を画像ソフトとして保存できる。指定した範囲だけでキャプチャしたり、一定間隔で自動的に取り組む機能もある。保存形式が豊富で、簡易編集機能をもつところが特徴。スクリーンキャプチャはマニュアルの作成されることが多いが、気になるデータを保存するなど情報整理にも使えそうだ。
・キャプチャした画面はソフトに登録され、必要なものだけ保存する。設定を変更すればキャプチャと同時に保存する事も出来る。
・キャプチャした画面の一部分を切り抜いたり、回転や色調変更ができるなど、簡単な編集機能ももっている。保存形式はＢＭＰやＪＰＥＧ、ＴＩＦＦ、ＰＮＧなどに対応する。
（クリップコピーすれば便利）
キャプチャスタッフライトで取り込んだ画像の使いたい部分だけをクリップコピーすれば、ワード[（編集：Ｄ）→（クリップボード：Ｂ）]、一太郎[（編集：Ｅ）→（貼り付け：Ｐ）]の操作で文章に取り組むことが出来、セミナー等では記憶の残存効果が高い一ページとなります。
星野会計事務所のホームページは・・・http://www.tkcnf.com/hoshino/
