07年02月24日
ひねくれ団塊の落とし方
団塊世代はCMに反応しない「ひねくれ世代」だそうです。
市場調査会社によると「消費社会を担ってきた団塊は、買い物で散々失敗を重ねてきた世代。
だから疑い深いのは当然で「いいですよ」なんて宣伝文句は通じない。」
「自分で決めた」と思わせなければいけないそうです。
例えば旅行先を選ぶとき、最も信頼した情報は、旅行社のCMやパンフよりも「先に行った友達の話」だそうです。
資産運用でも「生意気そうな」若いファイナンシャルプランナーの説明より、身近な実体験をもっている先輩層からのアドバイスの方が効果的だそうです。
団塊世代の一人として肯ける部分があります。
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だから疑い深いのは当然で「いいですよ」なんて宣伝文句は通じない。」
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例えば旅行先を選ぶとき、最も信頼した情報は、旅行社のCMやパンフよりも「先に行った友達の話」だそうです。
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07年02月23日
熟年離婚のまえに
団塊問題と並んで話題になるのが熟年離婚。
年金が分割できる、ということで団塊世代を中心に熟年離婚に拍車がかかる、といわれています。
日本経済新聞(2007/02/22)に橋田寿賀子さんの面白い見解を見つけました。
「仮に夫の厚生年金が20万として、離婚して一人で10万使うより、二人で20万使う方が経済的」
「夫は妻から、ぬれ落ち葉などと非難されれば、本当にそうなってしまう。
相手のマイナス面をどうプラスに転化するか。
うまくおだてて、新しい夫を育てる気概で臨んではどうか。
技量のある妻になってほしい」
「離婚を急ぐより夫を利用して遊んだほうがいい。
夫も妻を利用する。
そのほうが得。
妥協も結構。」
そのとおりだと思います。
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「仮に夫の厚生年金が20万として、離婚して一人で10万使うより、二人で20万使う方が経済的」
「夫は妻から、ぬれ落ち葉などと非難されれば、本当にそうなってしまう。
相手のマイナス面をどうプラスに転化するか。
うまくおだてて、新しい夫を育てる気概で臨んではどうか。
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「離婚を急ぐより夫を利用して遊んだほうがいい。
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07年02月22日
PP−K=死生学
日本経済新聞 2207/02/22 に興味深い記事が・・・。
PPKとはピンピンコロリ、死ぬ間際までピンピンと元気で、死ぬときはコロッと逝くことを言います。
昨日まで元気で、今朝急逝した人は、PP−K=ゼロ となります。
しかし現実はPPとKの間に介護期や終末期が存在しています。
「PPとKの間を学ぶことは「死生学」を学ぶことに他ならない。
「死生学」とは「死に対する態度(死生観)」を考えることであり、実質的には大切な「死への準備教育」でもある。」
「本当にPP−K=ゼロ でいいのだろうか?
もしそうなら殺伐とした自殺や殺人、あるいは突然の交通事故死もある意味
PP−K=ゼロなのである。
このPP−K=死生学 という式を学ぶ教育がどこにもないのが現状だ。」
(東京都老人総合研究所副所長 鈴木隆雄)
成る程、今取り組み中のシニアライフから派生する諸問題、いかに楽しく、幸福なエンディングを迎えるか、という問題の答えがここにあるような気がします。
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しかし現実はPPとKの間に介護期や終末期が存在しています。
「PPとKの間を学ぶことは「死生学」を学ぶことに他ならない。
「死生学」とは「死に対する態度(死生観)」を考えることであり、実質的には大切な「死への準備教育」でもある。」
「本当にPP−K=ゼロ でいいのだろうか?
もしそうなら殺伐とした自殺や殺人、あるいは突然の交通事故死もある意味
PP−K=ゼロなのである。
このPP−K=死生学 という式を学ぶ教育がどこにもないのが現状だ。」
(東京都老人総合研究所副所長 鈴木隆雄)
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07年02月21日
上海で人材紹介業
中国で再就職するシニア技術者が増えているそうです。
日本経済新聞 2007/02/21 より
「日本人起業家が、経済成長の続く中国での挑戦に燃えるシニアに注目し、仕事の紹介を始めているからだ。
受け入れ側となる中国進出の日系企業も中小を主体に関心を持っている。
団塊世代が大量に定年を迎える2007年。
活躍場所を求めて海を渡るシニアは一段と増えそうだ。」
上海で人材紹介業を営む会社に、日本の企業を退職したシニアの登録が急増しているそうです。
登録者の半分は日本在住者で、残りは中国駐在員として働く高齢者。
特に中国に進出した日系中小企業に反響が高かったそうです。
団塊世代は元気が良いです。
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団塊世代が大量に定年を迎える2007年。
活躍場所を求めて海を渡るシニアは一段と増えそうだ。」
上海で人材紹介業を営む会社に、日本の企業を退職したシニアの登録が急増しているそうです。
登録者の半分は日本在住者で、残りは中国駐在員として働く高齢者。
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07年02月20日
特定郵便局コスト削減
今日の日本経済新聞でイヤでも目に入る見出しがこれです。
「郵便局の経営改善策」として
普通局はトヨタ式を応用した合理化策で、集配などの作業効率を最大3割改善。
特定局は、局長の定年を65歳から60歳に引き下げる、局舎賃料を2割カット、集配局は公社が買い取り。
簡易局は委託手数料を引き上げ、全国網を維持。
「10月の民営化時には局別に収支計算ができる新しい損益管理システムを導入する。
局長らの人事評価などの参考資料とする。」
どれも既に実行されつつある策で、別に目新しい記事でもないですが、現役さんは大変ですね。
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「郵便局の経営改善策」として
普通局はトヨタ式を応用した合理化策で、集配などの作業効率を最大3割改善。
特定局は、局長の定年を65歳から60歳に引き下げる、局舎賃料を2割カット、集配局は公社が買い取り。
簡易局は委託手数料を引き上げ、全国網を維持。
「10月の民営化時には局別に収支計算ができる新しい損益管理システムを導入する。
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