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相次ぐ診療報酬の改定で、医療機関の経営が厳しくなるに従って経費節減対策を強化している医療機関が多く見られるようになりました。今回は各病医院が取り組んでいらっしゃる色々な経費節減対策について、その一部の事例を書いてみたいと思います。
費用には大きく分けて人にかかわる費用と物にかかわる費用があります。また、人にかかわる費用には、現状の業務方法を改善して効率化する方法と外部に委託して費用を削減する方法とがありますが、ここでは現状の業務方法を改善して効率化し結果的に人件費を削減する事例をご紹介します。
まずは受付業務などの固定配置型業務（一定の時間かつ所定の場所に人員を配置しなければならない業務）の改善についてですが、ある病院では受付業務の業務量を徹底的に調べて現在定めている固定配置人員が本当に必要な人員数であるかどうかを検討し、無駄やムラがあれば改善を図って人件費を削減しています。具体的には、受付業務である様々な作業（患者対応、カルテ準備、診療予約の変更等）を細かく分析し、その中でも患者数のバラツキなどで発生する手持ち時間を調べ、ロスを無くすような人員配置に見直して人件費を削減する方法です。分析する手間はかかるものの、意外と大きい効果があるケースも見受けられています。
次に健康診断や配薬などの繰返し型業務（業務が同様な作業方法と作業時間で、何度も繰り返される業務）の改善についてお話します。健康診断業務などは健康診査票、カルテなどの発行から検査とその結果の記載までで一つのサイクルとなっており、このサイクルの中で何にどれだけの時間がかかっているのかを分析することは改善を進める上で重要なこととなります。手書きや転記の削減のために個人情報をＩＣカード式診察券などでデータベース化し効率化をはかり一日当たりの検査受診件数を増加させつつ人件費の削減にも成功している事例もあります。
　このような業務を分析し効率化をはかることで改善しつつ人件費を削減することは医療機関にとって今後ますます重要になってくる項目といえるでしょう。


文責　医業部


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