１　遺言者は、いつでも、遺言の方式に従って、その遺言の全部又は一部

　を撤回することができます。

　　ただ、撤回される遺言と撤回後の遺言は同一の方式であることを要しな

　いので、例えば、公正証書でされた遺言を自筆証書遺言をもって撤回す

　ることも可能です。



　　また、前の遺言と後の遺言が抵触するときは、その抵触する部分につい

　ては、後の遺言で前の遺言を撤回したものとみなされます。遺言者の最終

　意思を実現するために撤回を擬制するわけです。



　　さらに遺言者が故意に遺言書を破棄したときは、その破棄した部分につい

　ては、遺言を撤回したものとみなされます。



２　遺言が撤回されると、遺言は初めからなかったと同様の結果になる。



　　では、撤回行為がさらに撤回され、またはそれが効力を失った場合には、

　先に撤回された遺言が復活するかが問題となります。



　　この点、民法は、復活しないという主義を採用しています。通常の場合の

　遺言者の意思に適するであろうし、反対の効果を望む者には改めて遺言の

　作成を要求した方が、遺言者の真意を明確にするからです。



　　ただし、第１の遺言を第２の遺言によって撤回した遺言者が、さらに第３の

　遺言によって第２の遺言を撤回した場合に、第３の遺言書の記載に照らし、

　遺言者の意思が第１の遺言の復活を希望することが明らかなときは、遺言

　者の真意を尊重して、第１の遺言の効力の復活を認める判例があることに

　注意を要します。



３　遺言者は、その遺言を撤回する権利を放棄することができません。遺言は

　遺言者の最終の意思を実現しようとするものであるから、遺言は自由に撤回

　できるものとしておかなければならないからです。



　　したがって、仮に、推定相続人との間で遺言の撤回をしない旨を約束したと

　しても、それに拘束されることなく、遺言者は遺言を撤回することができます。